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資格取得・受賞者の声 acquisition
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開発本部 社員T
PMP資格取得


なぜ取得しようと思ったか
PMPは、プロジェクトマネジメントの国際標準である PMBOK(Project Management Body of Knowledge) に基づく資格であり、世界的に通用する指標です。
業界・職種を問わず実用性が高く、プロジェクト成功率向上に直結する資格であると考え、取得を目指しました。
主な理由は以下の3点です。
 ・自身のプロジェクトマネジメントスキルを体系的に整理・強化したかった
 ・経験則だけでなく「理論的な裏付け」を持って業務を遂行したかった
 ・組織として今後のプロジェクト成功率向上に貢献したかった
実務経験は積んできたものの、「我流」になっている部分もあると感じており、過去のプロジェクトの進め方が本当に適切だったのか疑問に思う場面もありました。
そのため、PMBOKのフレームワークを通じて知識を再構築したいと考えました。また、2026年7月以降にPMBOK第8版への大きな改定が予定されていることも、早期取得を決意する後押しとなりました。
仕事が忙しい中、どのように勉強したか
■ 学習期間
2025年12月~2026年1月(約2か月)
■ 学習内容・方法
12月
 ・35時間の公式プロジェクトマネジメント研修をオンデマンド受講
 ・試験概要(ECO)の確認
 ・PMBOKガイド第7版およびアジャイル実務ガイドの熟読
1月
 ・公式問題や模擬問題を中心にケーススタディ演習
 ・約1000問を実施
 ・間違えた問題はAIを活用して徹底的に理解
試験2週間前
 ・230分で180問を解く模擬試験演習を土日に実施
 ・本番と同じ時間制限で体力・集中力の訓練
■ 学習時間
 ・平日:1日2〜5時間
 (朝カフェ、通勤時間、昼休憩、就寝前を活用)
 ・休日:2〜10時間
 ・通勤中に毎日20問程度の問題演習
■ 工夫したポイント
 ・とにかく多くのケース問題に触れる
  (全く同じ問題は出題されなかったため、ケース慣れが重要)
 ・「暗記」ではなく「なぜその判断になるのか」を理解
  他の選択肢が誤りである根拠まで確認
 ・自身の経験に当てはめるのではなく「PMIイズム」を理解する
  ※PMIイズム:PMIが理想とするPMの行動・姿勢・判断基準
 ・英語でも問題を解けるように練習
  日本語訳は直訳に近いことがあり、英語理解が有効だった
PMPは知識試験というより「思考試験」であると感じました。
実際に行った仕事が、資格取得に役に立ったか
非常に役に立ちました。PMPは実務経験が受験前提であり、特に以下の経験が有効でした。
 ・予測型/アジャイル型/ハイブリッド型の理解と使い分け
 ・アジャイル開発の実践経験
 ・プロジェクト憲章の作成経験
 ・ステークホルダー調整
 ・リスクマネジメント
 ・課題と問題の違いの理解
 ・コンフリクト対応
 ・PMは常にアクティブであるという姿勢
設問では、実務では別の対応をしてしまいがちな場面でも、
「PMとしてあるべき行動は何か」
を問われる問題が多く、実務経験とのギャップに苦労しました。 炎上案件などの失敗経験も含め、すべてが学習材料となりました。
今後この資格をどのように仕事に役立てたいか
PMP取得はゴールではなく、組織に価値を還元することが目的です。
今後は以下を実践していきます。
 ・プロジェクト標準化の推進
 ・リスク管理の早期実施
 ・WBS精度向上
 ・ステークホルダーマネジメント強化
 ・若手PM育成支援
 ・アジャイル型プロジェクト導入支援
 ・プログラムマネジメント(PgM)の学習
PMP試験ではアジャイル型・ハイブリッド型の出題が多く、今後のマネジメントは変化適応型が重要であると感じました。 さらに、AIを活用した新しいマネジメント手法も取り入れながら、プロジェクト成功率向上に貢献していきたいと考えています。
会社の資格取得奨励についての感想
資格取得奨励制度は、個人の成長だけでなく組織力向上にも直結する重要な制度であると感じました。
 ・学習費用補助
 ・受験費用支援
 ・合格時の報奨制度
これらがあることで、挑戦への心理的ハードルが大きく下がりました。
IT業界は変化が激しいため、継続的な学習が不可欠です。今後も挑戦し続ける文化が組織成長につながると感じました。
自部会への展開・指導方針
資格保持者に留まらず、組織のプロジェクト成熟度向上に貢献したいと考えています。
① 知識共有会の開催
 ・PMBOK重要概念の共有
 ・実務適用方法の解説
 ・サーバントリーダーシップの浸透
② プロジェクトレビュー強化
 ・リスクの事前洗い出し
 ・ステークホルダー分析
 ・ナレッジマネジメントの徹底
③ 若手への伴走型育成
 ・「なぜそう判断したか?」を問う指導
 ・ディスカッション形式による判断力強化
④ 実務テンプレート整備
 ・WBS
 ・見積手法
 ・リスク登録簿
 ・コミュニケーション計画
 ・教訓管理
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